認知症は顔なじみの人と生活したり毎日一緒に過ごしたりすることで、症状の進行を緩やかにすることが期待できます。さらに利用者に適した仕事や役割を与えると、生活にハリを持たせてあげることが可能です。グループホームにおいては、入居条件を「共同生活を営める方」として、要介護度が高い場合は受け入れられないとしている施設が多いです。しかし、入居時は身体的に元気だった利用者も、段々と介護度が進んでいくのが一般的です。脳に良い生活を送っていても、体が衰えていくのは自然現象なので致し方ありません。

それでも、要介護度が上がったからといって、すぐに退所してもらうわけにはいきません。特養に空きが出るまでグループホームで過ごして待つ人もいますが、家族の多くは住み慣れた場所で最期を迎えて欲しいと願うもの。しかしながら、グループホームを退所し、家族の元へ戻った場合は在宅介護となります。そうなると、在宅介護のために、家族の誰かが仕事を辞めなければならないという事態に陥ってしまい、社会にも損失を与えてしまうのが問題でした。

上記の問題を解決すべく、2006年に医療連携体制加算、2009年度には看取り介護加算を新設。医療連携体制加算は訪問看護ステーションなどと連携することを要件にしています。看取りまで行うグループホームは増えているため、終末期ケアの教育を受けていない介護職員にとっては戸惑いが大きいという問題が出ています。経験が浅くても働くのが可能な施設ですが、介護度の高い人のお世話が必要だったり、看取りの必要性があったりすることを考えて入職すると良いでしょう。グループホームの仕事や認知症ケアに興味がある方は、まずは【グループホームとはどんなところ？】を一読して、理解を深めてみてください。